ニュース 各部門の活動　2021年度

主　　催：

文学部・文学研究科

日　　時：

2022年1月19日（水）17:15～18:45

実施方法：

オンライン

参加者数：

48名

概要

　この度学習指導要領が改訂されたことにより、中学校では 2021 年度から全学年一斉、高等学校では 2022 年度から新指導要領に基づいた授業が年次進行で実施される。その新指導要領の概要を共有し、入学試験、新入生に対する教育、教職課程の教育のあり方を考える準備をするとともに、高等学校から大学への教育の接続について改めて考える機会とすべく、本年度の教員研修会を計画した。

　新学習指導要領では、従来の受動的な学びの先にある、主体的・対話的で深い学びを目指した教育の新たな方向性が打ち出されている。研修会冒頭の「総説」では、新学習指導要領の中心に据えられた理念「探究」についての理解を深めていった。「探究」、「探究的学習」という文言は、1985年の学習指導要領のなかにすでに見られるが、「探究」は主に理科の分野で使われる言葉として認識されていたため、当時はほとんど普及しなかった。しかし、その後改訂を重ねるなかでこの理念は強調されていき、現在に至る。

　探究の出発点は問うことであり、しかもその問いは真正なもの、すなわち、仮説的、一般的な問いではなく、実際に自分が生きている環境に関連付けられた問いでなければならない。無論、生徒に対してすぐに自分の問いを持つよう求めるのは無謀であるから、教材等を用いながら課題を設定し、問いの喚起を手助けするという手順を踏んでいくことになる。つづく「報告」では、英語、国語、地理歴史、公民の各教科における改訂内容についての情報が以下のように共有された。

英語

　習得すべきスキルとして設定されていた、読む・聴く・書く・話す、の4技能が、読む・聴く・書く・話す（やり取り・プレゼンテーション）の4技能5領域に拡張された。社会的な問題を積極的に扱う、他教科で学んだ内容を取り入れるといった方法で、物事の単純な理解に留まらず、考え、伝えるという主体的な学びへとつなげることが目指されている。

国語

　プレゼンができない、文章が書けないという問題を克服するために、読みを中心にした教育から、話す・聴く・書くことを中心にした教育への転換がされている。具体的には、実社会に必要な知識、技能の習得に役立つとの理由から評論文の授業を1科目として設定し、文学的文章から完全に切り離すかたちで科目再編が行われた。もっとも、この再編により、文学が非実社会のなかに位置付けられ、矮小化されるという危惧は拭えない。

地理歴史

　以前から問題視されていた近現代史分野の学習不足を解消するため、「歴史総合」（日本と世界の近現代史）が新設、必履修科目化された。日本史と世界史を分けて学習するのではなく、日本の動きと世界の動きを関連させながら、歴史の流れを把握し、調べ、議論することに重点が置かれている。

公民

　急速に変化する複雑で予測困難な世界について考えるための視座を作るという目的で、「現代社会」に代わって「公共」が新設、必履修科目化された。人間と社会の在り方についての見方・考え方を働かせ、グローバル化する国際社会に主体的に生きることが目指されている。

　最後の「質疑・意見交換」では、今回の学習指導要領改訂に伴う高校の先生の負担を軽減するために、高大連携の活発化が必要であるという議論がなされた。英語の分野ではすでに、教員研修や、具体的なアドバイスを行うための授業視察、研究会などを通して連携ができているが、他の科目については、どう連携していくべきかが今度の課題として浮き彫りになった。2025年以降、新カリキュラムを受けた学生が入学してくることを考えると、高校でどのような授業が行われているかについて知見を得るために、今後は、大学教員側からもより積極的にアプローチしていくべきではないか、といった意見も出された。